華麗なるアートのパラレルワールド
コロナ禍で増加した意外なものがある。
オランダの複数の博物館でナチス関連展示品の盗難が増加し、警備をさらに強化しなければならない事態となった（参考）。ヒトラー政権が第二次世界大戦中に獲得した「戦利品」の需要は世界的に高い。
米連邦捜査局（FBI）によれば毎年数十億ドル相当の美術品が行方不明になっている（参考）。
（図表： ヨハン・ゾファニー作 『ウフィツィ美術館 （El tribunal de los Uffizi）』）
（出典： Wikipedia）
歴史の中でも特に戦時中は美術館やショールームが犯罪者の絶好のターゲットとなってきた。コロナ禍がある意味「戦時中」と同様の状態であることを考えればうなずける。
「実在のインディ・ジョーンズ」と称される男性がいる。
去る2003年の米軍のイラク侵攻に先立ち、バグダッドのイラク国立博物館で3度に渡る略奪が起こった。検察官でもあったマシュー・ボグダノス（Matthew Bogdanos）米海兵隊大佐（当時）は自らの判断で即席のチームを編成し、約13,864点に及ぶ美術品の盗難事件を調査した（参考）。これをきっかけにFBIが2004年に美術品犯罪チーム（Art Crime Team）を設立し、史上最大の美術館盗難事件に挑んだ。
（出典： Wikipedia）
世界のアート市場は約 674 億ドルの規模になる（参考）。近年ではその80％以上を中国、アメリカ、イギリスが占めている（参考）。欧米のアート市場が未だコロナ禍に苦しむ中、アジア市場だけは好調だ。アジア市場の玄関口として中心となってきたのが香港である。
昨年（2020年）12月に香港で行われたオークションは若手アーティストの作品が新記録を樹立した一方で高名なアーティストも高値をつけた（参考）。同じくオークション会社のクリスティーズ （Christie’s）が同月に開催した20世紀の香港とニューヨークのリレー・オークションでもアジアの方が米国よりはるかに高値を付けた。
他方で日本のアート産業に目を向ければ、欧米や中国で急激に成長した「現代美術（コンテンポラリー・アート）」中心のマーケットと比べるとその枠に入らないものでも日本人はアートと感じて購入するといった独自の美意識が根付いているようだ。日本における美術品関連の上場企業としてクリスチャン・ラッセンの絵画でも有名なアールビバン株式会社(7523)がある。
アートのオンライン市場も急成長している。
市場規模は2018年には約60億ドルに達した（参考）。世界有数のギャラリーや美術館のコレクション、アート・フェアなどで展示されている作品をオンライン上で閲覧可能にしたサービスや新進気鋭のアーティストの作品を発信するものなどがある。オークション運営のShinwa Wise Holdings（シンワワイズホールディングス）株式会社（2437）も日本発の現代アート・プラットフォーム・ヴェンチャーと包括的提携を発表した。
ただしスイスで毎年開催される世界最大規模のアート・フェアを主催するアート・バーゼル（Art Basel）とUBS銀行が行った調査では、「富裕層」でオンライン・アート市場を利用したことがあると答えたのはわずか4％だった。
オンライン・プラットフォームの出現によってアート購入はより身近になり、裾野を広げた。その一方で従来の伝統的なルートも今後も残っていくことは間違いないだろう。アート市場は２つの異なる世界に分かれて同時進行で進展していくことになりそうだ。
グローバル・インテリジェンス・ユニット Senior Analyst
二宮美樹 記す
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